エネルギーゼロの街づくり

風と太陽と水による発電事業

基本的な考え方・ビジョン

  • 基本的な考え方・ビジョン
  • エネルギーゼロとは ZEH・ZEBのポイント
  • 有識者ダイアログ ZEH・ZEBの実現と今後の普及に向けて
  • 商品/事例

社会的課題

あと30年で平均気温が2℃上昇する可能性 国内では、家庭・業務等のCO2排出が増加

国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の第5次報告書では、世界の平均気温の上昇を産業革命以前と比べて2℃以内に抑えるためには、CO2の累積排出量の上限は790Gt-Cとされています。しかし、2011年までの累積CO2排出量はすでに515Gt-C。このままのCO2排出が続けば、約30年でCO2の累積排出量が790Gt-Cに達する見込みです。
また、国内のCO2排出量を部門別にみると、家庭部門・業務部門が全体の約4割を占め、これらの部門ではこの四半世紀で約6割もCO2排出量が増加、東日本大震災以降は電力需給問題も長期化しています。

世界のCO2排出累積総量と世界の平均気温上昇量

産業革命以前と比較した気温変化 1870年以降の人為起源のCO2累積排出量 代表濃度経路シナリオ(RCP)2.6 515Gt-C 790Gt-C 2℃上昇まであと30年?

出典:IPCC第5次報告書

大和ハウスグループの目指す未来

エネルギー“ゼロ”の住宅・建築物を普及し、脱炭素社会を実現

脱炭素社会の実現とエネルギーの効率利用を図るため、「エネルギー”ゼロ”の住宅・建築・街づくり」に注力しています。住宅や建築物は、長期間にわたり居住・使用され、この期間のCO2排出がライフサイクルにおいて最も多くなります。そのため、新たに建てる住宅や建築物での省エネ・創エネ・スマート化の推進が、より一層重要になるとともに、個々の建物における対策を街全体に広げ、より効率的かつ広範囲でのエネルギーのゼロ化を進める必要があります。
さらに今後は、住宅や建物間、街での電力融通による地域でのエネルギー自給や、太陽光発電所を住まい手でシェアするなど、エネルギーと暮らしの新たなカタチを追求し、より快適で暮らしやすい街づくりを目指します。

環境長期ビジョン

住宅

エネルギー自給住宅の開発・普及「Smart xevo Eco Project」

生活の質を向上させながら、2020年までにCO2排出量と光熱費が「0(ゼロ)」となるエネルギー自給住宅の実現を目指します。

xevo

2006年

外張り断熱通気外壁
太陽光発電を標準搭載
xevoシリーズ発売

2009年

自然の風・光・水を活かした環境配慮型住宅
「xevo FU」発売

2010年

業界初のZEH※を実現
「xevo YU」発売
※ネット・ゼロ・エネルギー
・ハウス

2011年

太陽光発電・HEMS・蓄電池を搭載
「スマ・エコ オリジナル」発売

2014年

戸建住宅全商品をスマートハウス
「SMAEco」として展開

2020年 エネルギー自給住宅の発売
建築

ZEB※の実現に向けた自社施設での実証プロジェクト「Smart-Eco Project」 ※ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング

自社施設での実証プロジェクトをふまえ、多様な用途の建物で環境配慮技術をパッケージ化した「D's SMARTシリーズ」を開発しています。

2011年

D's SMART「OFFICE」発売
(実証検証)オフィス
「大和ハウス愛知北ビル」

2012年

同「STORE」、「FACTORY」発売
(実証検証)オフィス、店舗
「大和ハウス岐阜ビル」
「HACドラッグ小塚店」

2013年

同「LOGISTICS」、「SILVER」※発売
(実証検証)工場、物流施設
「大和ハウス奈良工場」
「DPL相模原」
※介護施設

2014年

同「MEDICAL」※発売
ZEB第1弾「京都銀行東長岡支店」
ZEB第2弾「P・Fオートメーション新社屋」
※医療施設

2020年 ZEBの普及
街づくり

スマートシティ/タウンの全国展開「SMA×ECO PROJECT」

グループの総合力を活用し、街に新たな価値を提供、年を経るごとにその価値が向上していく街づくりを目指します。

2011年

日本初のネット・ゼロ・エネルギー・タウン
「スマ・エコタウン晴美台」を開発

2013年

地域ごとに特色あるスマートタウンを展開
環境+子育て…「IKUMACHI(育まち)吉川美南プロジェクト」
環境+コミュニティ…「スマ・エコシティ相模原光が丘エコタウン」
環境+新たな暮らし…「スマ・エコシティつくば研究学園」

2014年

日本初、太陽光発電所の収益を住民サービスに活用
スマ・エコタウン陽だまりの丘
戸建住宅間の「電力融通」
セキュレア豊田柿本

2020年 全国でスマートコミュニティを展開

このページの先頭へ